App Store 審査で「Guideline 2.1 Information Needed」と言われたら出す6つのもの

App Store 審査の「Guideline 2.1 - Information Needed」は、アプリの不具合ではなく、追加の情報を求める戻し方です。私たちは、求められた6つすべてに答える返信を書き、同じ内容を審査メモ（App Store Connect の「App 審査に関する情報」）にも入れて再提出しました。

私たちが作った不動産の業務アプリ（Kaitori Base）は、App Store への最初の提出で「Guideline 2.1 - Information Needed」として戻されました。アプリに問題があったというより、審査の実績が少ない開発者に、追加の情報を求めるものでした。

Apple Developer に組織として登録するまでの話は、こちらに書いています。

アプリ開発個人事業主が Apple Developer に「組織」として登録するまで（D-U-N-S 番号）個人事業主でも、屋号のまま Apple Developer Program に組織（Organization）として登録できました。D-U-N-S 番号の取得から、「この組織が法人であることを確認できませんでした」で弾かれ、約1週間後に出し直して通るまでの記録です。

求められたのは6つです。私たちは、6つすべてに答える返信を書き、同じ内容を審査メモにも入れて、再提出しました。この記事は、6つそれぞれに何を出したかの記録です。

Guideline 2.1 - Information Needed で求められたもの

審査の担当者からのメッセージで求められたのは、次の6つでした（文面はそのまま載せず、要約しています）。

歯のホワイトニングを試せる別のアプリ（Shade Preview）でも、最初の提出で、実機の画面録画と説明を求められました。審査の実績が少ないうちは、どのアプリでも同じことを聞かれると考えておくのがよさそうです。

1. 実機の画面録画

いちばん手間がかかるのが画面録画です。シミュレーター（Mac の上の仮の iPhone）ではなく、実機の iPhone で撮ることが求められます。

私たちは、先に「録画の台本」を作ってから撮りました。Apple でのサインイン、招待コードでの参加、主な画面、チャットの投稿の通報とメンバーの投稿の非表示、アカウントの画面、アカウントの削除までを、1本の録画で順に見せます。

2. アプリの目的と対象者

ここでは、「誰のための、何をするアプリか」を短く、はっきり書きます。私たちは、不動産の買い取りと再販をする会社の、営業の人たちが使う業務の道具であること、一般の人向けではないことを書きました。

あわせて、招待コードか、先に登録されたメールアドレスが無いと使えないこと、新しい組織（会社）を作るには私たちが出す1回限りのコードが要ること、ほかの組織のデータは見えないことも書きました。一般の人が使えない理由を、仕組みで説明するためです。

3. 使い方とログインの情報

審査の担当者が、迷わずにアプリの中を見られるようにする項目です。ログインの手順、主な機能がどこにあるか、を順に書きます。

1. ログインの手順を、ボタンの名前どおりに書く

   「Sign in with Apple を押す」「最初の画面の大きな欄に招待コードを入れ、参加するを押す」のように、画面の文字のとおりに書きます。日本語のボタンには、英語の意味を添えました。

2. 担当者がつまずきそうなところを先に書く

   デモの組織は、招待コードで参加するとすぐに開くこと（承認を待たない）、Google のアカウントは要らないこと、同じコードを何度か使えることを書きました。前の人がアカウントを削除したあとでも入れるようにするためです。

3. 主な機能の場所を書く

   横のメニューの何を押すと、どの画面が出るかを並べます。アカウントの削除の場所も、ここに書きます。

4. 外部のサービスの一覧

アプリが使っている外部のサービスを、何のために使っているかと一緒に並べます。私たちは、アプリのコードと設定を読み直して、実際に使っているものだけを拾いました。

• Sign in with Apple（ログインと、アカウントを削除した時の取り消し）
• Google のログイン（会社が Google のメールを登録した人だけが使う）
• Google ドライブと Google スプレッドシート（各社のドライブに、写真や資料を保存する）
• Google の AI（Gemini。資料の読み取りと文字起こし。サーバーから呼ぶ）
• Google マップの API（近くの会社を探す。サーバーから呼ぶ）
• Apple の通知（APNs）と、iPhone の中の音声認識
• 私たちのサーバー（日本のレンタルサーバー）

広告、分析、追跡の部品は使っていないことも書きました。答えるたびにコードを読み直すと、使っていないものを書いたり、使っているものを書き漏らしたりせずに済みます。

5. 地域による違い

日本だけで配り、画面は日本語だけで、地域によって機能や中身が変わらないことを書きました。違いが無い場合も、無いと書きます。

6. 規制のある業種かどうか

不動産は、法律で決まりのある業種です。そのため、このアプリが何をしないのかを書きました。一般の人に物件を売り出さない、取引の仲介や契約をアプリでしない、お金のやり取りをしない、社内の記録と計算の道具である、という点です。実際の売買は、免許を持った不動産会社が行い、使うのはその会社の社員だと書きました。

返信と審査メモの両方に入れる

6つの答えは、審査の担当者への返信（App Store Connect のメッセージ）に書きました。そして、同じ内容を、App Store Connect の「App 審査に関する情報」のメモにも入れました。

このあと、再提出したアプリは、今度は Guideline 3.2 で戻されました。その話は次の記事に書いています。

アプリ開発業務アプリが Guideline 3.2 で戻された時の、非公開配布（Unlisted）への切り替え特定の会社向けの業務アプリが App Store 審査で Guideline 3.2 として戻された時、私たちは非公開配布（Unlisted App Distribution）を申し込み、結果が出るまで再提出しないと決めました。2026年10月15日に承認され、同じ日に新しいビルドで再提出した経緯です。